無理のない積立で老後に使える金額：25歳から月2万円なら65歳以降に毎月14.8万円
目標額から逆算するのではなく、無理なく続けられる積立額から、老後に毎月取り崩せる金額を計算しました。25歳・35歳・45歳の3つのプランを、S&P500の過去の相場で比較しています。
公開 更新 つみとり運営事務局
老後資金の話は「◯千万円必要」という目標額から始まることが多く、届くかどうかで不安になりがちです。ここでは逆に、無理なく続けられる積立額を先に決め、65歳以降に毎月いくら取り崩せるかを計算しました。
3つの積立プラン
| 開始年齢 | 毎月 | ボーナスから | 初期投資 | 投入総額 |
|---|---|---|---|---|
| 25歳 | 2万円 | なし | なし | 960万円 |
| 35歳 | 3万円 | 年10万円 | なし | 1,380万円 |
| 45歳 | 5万円 | 年20万円 | 100万円 | 1,700万円 |
いずれも65歳まで、S&P500に積み立てる前提です。
65歳時点の資産と、毎月取り崩せる金額
S&P500の過去の相場で、開始時期を1か月ずつずらして計算した結果です。金額はすべて現在の物価に換算しています。
| 開始年齢 | 65歳時点の資産（中央値） | 毎月取り崩せる金額 |
|---|---|---|
| 25歳 | 4,443万円 | 14.8万円 |
| 35歳 | 4,263万円 | 14.2万円 |
| 45歳 | 3,840万円 | 12.8万円 |
毎月取り崩せる金額は、65歳時点の資産の4%を1年で使う「4%ルール」で計算しています。4%という率が過去の相場でどこまで通用したかは「4%ルールは過去150年で通用したか」で検証しています。
25歳開始のプランでは、40年間の投入総額960万円が、中央値で4,000万円を超えています。積立期間の長さが、そのまま資産の大きさに表れています。
相場のぶれと、資産が持つ年齢
65歳時点の資産は、相場環境によって大きく変わります。悪いほうから10%の時期と、良いほうから10%の時期を並べました。
| 開始年齢 | 悪いほうから10% | 中央値 | 良いほうから10% |
|---|---|---|---|
| 25歳 | 2,884万円（月9.6万円） | 4,443万円（月14.8万円） | 8,398万円（月28.0万円） |
| 35歳 | 2,456万円（月8.2万円） | 4,263万円（月14.2万円） | 7,681万円（月25.6万円） |
| 45歳 | 2,088万円（月7.0万円） | 3,840万円（月12.8万円） | 6,709万円（月22.4万円） |
かっこ内は、それぞれの資産を4%ルールで取り崩した場合の月額です。悪い時期と良い時期では、同じ積立でも約3倍の差がつきます。悪いほうから10%の時期でも、投入総額（960万〜1,700万円）は上回っています。
そこで、上の金額を65歳から毎月一定額で取り崩した場合に、95歳まで資産が持ったかを確認しました。
| 開始年齢 | 95歳より前に資産が尽きたケース |
|---|---|
| 25歳 | 0% |
| 35歳 | 0% |
| 45歳 | 2.7%（最も早いケースで91歳） |
定額と定率、取り崩し方の違い
| 取り崩し方 | 利点 | 注意点 |
|---|---|---|
| 定額（毎月◯円） | 毎月の生活費が安定する | 暴落時も同じ額を売るため、安値で多く売却することになる |
| 定率（毎年、残高の◯%） | 資産が尽きにくい | 相場が悪い年は受け取れる額が減る |
両方の利点を活かす方法として、相場が好調な年に定率で多めに受け取った分を貯めておき、不調な年の不足分に充てるやり方があります。退職直後に大きな暴落が起きた場合は、別に確保しておいた生活防衛資金で当面をしのぎ、安値での売却を避けます。
公的年金と合わせた生活費
取り崩し額に公的年金が加わるため、取り崩しだけで生活費をすべてまかなう必要はありません。住宅ローンの返済を終えて住居費の負担が小さければ、比較的ゆとりのある生活設計が可能です。
また、3つのプランの投入総額はいずれも新NISAの生涯投資枠（1,800万円）に収まります。非課税枠の中で運用すれば、4,000万円規模に増えた場合でも、運用益に税金はかかりません。
よくある疑問
Q. 45歳からでは遅いですか？
月5万円とボーナスからの積立、初期投資100万円で、65歳以降に毎月12.8万円を取り崩せる計算です。公的年金や、働く期間を延ばす選択肢と組み合わせれば、十分に準備できる水準です。50代・60代から始める場合は「50代・60代から積立を始めても間に合うか」で計算しています。
Q. 25歳で月2万円は現実的ですか？
通信費や貯蓄型保険などの固定費を見直すことで、捻出できるケースは多くあります。開始が早いほど必要な月額は小さくなり、ボーナスからの上乗せや初期投資も不要になります。
前提とデータ
- Robert Shiller 教授が公開している S&P500 の株価・配当・消費者物価（1871年〜）。2024年10月以降は S&P500 連動ETFの配当込み価格と米国の消費者物価でつないだもの。2025年12月まで。金額はすべて物価上昇分を差し引いた実質値。
- 開始時期を1か月ずつずらして計算（25歳プラン1,379パターン、35歳1,499パターン、45歳1,619パターン）。毎月の取り崩し額は、65歳時点資産の中央値×4%÷12。
- 95歳まで資産が持ったかは、65歳から30年分のデータがあるケースのみで判定。
- ボーナスは月割りで計算。税金・手数料・為替は含みません。
- 過去の実績であり、将来の結果を約束するものではありません。