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老後・取り崩し

無理のない積立で老後に使える金額:25歳から月2万円なら65歳以降に毎月14.6万円

目標額から逆算するのではなく、無理なく続けられる積立額から、老後に毎月取り崩せる金額を計算しました。25歳・35歳・45歳の3つのプランを、S&P500の過去の相場で比較しています。

公開  つみとり運営事務局

老後資金の話は「◯千万円必要」という目標額から始まることが多く、届くかどうかで不安になりがちです。ここでは逆に、無理なく続けられる積立額を先に決め、65歳以降に毎月いくら取り崩せるかを計算しました。

3つの積立プラン

開始年齢 毎月 ボーナスから 初期投資 投入総額
25歳 2万円 なし なし 960万円
35歳 3万円 年10万円 なし 1,380万円
45歳 5万円 年20万円 100万円 1,700万円

いずれも65歳まで、S&P500に積み立てる前提です。

65歳時点の資産と、毎月取り崩せる金額

S&P500の過去の相場で、開始時期を1か月ずつずらして計算した結果です。金額はすべて現在の物価に換算しています。

開始年齢 65歳時点の資産(中央値) 毎月取り崩せる金額
25歳 4,393万円 14.6万円
35歳 4,199万円 14.0万円
45歳 3,809万円 12.7万円

毎月取り崩せる金額は、65歳時点の資産の4%を1年で使う「4%ルール」で計算しています。

25歳開始のプランでは、40年間の投入総額960万円が、中央値で4,000万円を超えています。積立期間の長さが、そのまま資産の大きさに表れています。

相場のぶれと、資産が持つ年齢

65歳時点の資産は、相場環境によって大きく変わります。25歳開始のプランでは、下位10%で2,837万円、上位10%で8,374万円です。

そこで、上の金額を65歳から毎月一定額で取り崩した場合に、95歳まで資産が持ったかを確認しました。

開始年齢 95歳より前に資産が尽きたケース
25歳 0%
35歳 0%
45歳 約2%(最も早いケースで92歳)

定額と定率、取り崩し方の違い

取り崩し方 利点 注意点
定額(毎月◯円) 毎月の生活費が安定する 暴落時も同じ額を売るため、安値で多く売却することになる
定率(毎年、残高の◯%) 資産が尽きにくい 相場が悪い年は受け取れる額が減る

両方の利点を活かす方法として、相場が好調な年に定率で多めに受け取った分を貯めておき、不調な年の不足分に充てるやり方があります。退職直後に大きな暴落が起きた場合は、別に確保しておいた生活防衛資金で当面をしのぎ、安値での売却を避けます。

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公的年金と合わせた生活費

取り崩し額に公的年金が加わるため、取り崩しだけで生活費をすべてまかなう必要はありません。住宅ローンの返済を終えて住居費の負担が小さければ、比較的ゆとりのある生活設計が可能です。

また、3つのプランの投入総額はいずれも新NISAの生涯投資枠(1,800万円)に収まります。非課税枠の中で運用すれば、4,000万円規模に増えた場合でも、運用益に税金はかかりません。

よくある疑問

Q. 45歳からでは遅いですか?

月5万円とボーナスからの積立、初期投資100万円で、65歳以降に毎月12.7万円を取り崩せる計算です。公的年金や、働く期間を延ばす選択肢と組み合わせれば、十分に準備できる水準です。

Q. 25歳で月2万円は現実的ですか?

通信費や貯蓄型保険などの固定費を見直すことで、捻出できるケースは多くあります。開始が早いほど必要な月額は小さくなり、ボーナスからの上乗せや初期投資も不要になります。

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前提とデータ

  • Robert Shiller のS&P500データ(配当込み・1871年〜2024年)。金額はすべて物価上昇分を差し引いた実質値。
  • 開始時期を1か月ずつずらして計算(25歳プラン1,364パターン、35歳1,484パターン、45歳1,604パターン)。毎月の取り崩し額は、65歳時点資産の中央値×4%÷12。
  • 95歳まで資産が持ったかは、65歳から30年分のデータがあるケースのみで判定。
  • ボーナスは月割りで計算。税金・手数料・為替は含みません。
  • 過去の実績であり、将来の結果を約束するものではありません。
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