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← 読み物老後の旅行資金はいくら必要か：65〜85歳の20年分なら425万円
老後資金を毎年いくらまで使ってよいかは、使い切る期間を決めると計算しやすくなります。生活費とは別に旅行用の資金を用意し、85歳までに使い切る前提で必要額を計算しました。
公開 つみとり運営事務局
老後に向けて資産を積み立ててきても、毎年いくらまで使ってよいかが決まっていないと、なかなかお金を使えません。ここでは生活費とは別に「旅行用の資金」を設け、65歳から85歳までの20年間で使い切る前提で、必要な金額を計算します。
前提：生活費とは別の、期間を決めた資金
- 対象は65歳から85歳までの20年間。85歳で使い切ってよい資金とする
- 生活費は別に確保済みで、この資金がなくなっても生活には影響しない
- 生活防衛資金と、5年以内に使う予定の資金は含めない
85歳以降を対象外にしたのは、年齢とともに旅行の頻度が下がるためです。観光庁の調査では、1年間に宿泊旅行をした人の割合と平均回数は次のとおりです。
| 年代 | 宿泊旅行をした人 | 平均回数 |
|---|---|---|
| 60代 | 58% | 2.8回 |
| 70代 | 43% | 1.6回 |
| 80代以上 | 約25% | 0.8回 |
旅行費用：夫婦で年24.2万円
| 旅行 | 頻度 | 夫婦2人・1回あたり | 20年間の回数 |
|---|---|---|---|
| 近場の温泉（1泊） | 毎年 | 10.5万円 | 20回 |
| 国内の遠出（飛行機利用） | 3年に1回 | 24.4万円 | 6回 |
| 海外旅行 | 10年に1回 | 63.4万円 | 2回 |
20年間の合計は483万円、年平均で24.2万円です。旅行費用は、観光庁の調査による1人1回あたりの支出額（交通・宿泊・飲食などを含む）をもとにしています。
65歳時点で必要な金額
この資金をS&P500で運用しながら毎年24.2万円を取り崩すと仮定し、過去の相場で20年間続けられたケースの割合を計算しました。
S&P500・配当込み・実質値。65歳時点の資金から毎年同額を取り崩す。1,604パターン。
| 65歳時点の資金 | 85歳まで続けられたケース |
|---|---|
| 300万円 | 68% |
| 425万円 | 90% |
| 500万円 | 98% |
425万円あれば90%のケースで20年間の旅行が可能です。中央値のケースでは、85歳時点でも691万円が残っていました。
元本を残す前提との比較
| 考え方 | 65歳時点の必要額 | 85歳時点の残高（中央値） |
|---|---|---|
| 85歳までに使い切る | 425万円 | 691万円 |
| 元本を減らさない（4%ルール） | 604万円 | 1,246万円 |
元本を残す前提では、同じ旅行に179万円（約3割）多く必要になります。取り崩す期間を決めることで、準備すべき金額は大きく下がります。
手元の資金から、毎年使える金額を出す
85歳までに使い切る場合、65歳時点の残高×5.7%が毎年使える金額の目安です。
| 65歳時点の残高 | 毎年使える金額 |
|---|---|
| 300万円 | 17.1万円 |
| 425万円 | 24.2万円 |
| 1,000万円 | 56.9万円 |
年24万円あれば、夫婦2人の温泉旅行（10.5万円）を年2回、または子ども夫婦を含めた4人の温泉旅行（21万円）を年1回実施できます。
相場が悪い時期の調整方法
残りの10%（1,604パターン中159パターン）は20年間持たず、中央値では17年目に資金が尽きました。いずれも取り崩し開始の直後に相場が大きく下落したケースです。
この場合も、運用資産を売却する必要はありません。旅行費用を抑えることで対応できます。
| 旅行費用の調整 | 年間の支出 | 20年間続けられたケース |
|---|---|---|
| 調整なし | 24.2万円 | 90% |
| 2割削減 | 19.3万円 | 99% |
| 3割削減 | 16.9万円 | 100% |
3割の削減は、海外旅行を1回国内旅行に切り替える程度の変更です。
よくある疑問
Q. 425万円をこれから準備するには？
毎月の積立で準備する場合、過去の相場の中央値で次の期間がかかりました。
| 毎月の積立額 | 準備期間 | 間に合う開始年齢 |
|---|---|---|
| 1万円 | 約17年 | 48歳 |
| 2万円 | 約11年 | 54歳 |
| 3万円 | — | 57歳 |
Q. 85歳を過ぎて旅行したくなったら？
この資金は85歳で使い切る前提ですが、中央値のケースでは85歳時点で残高が残っています。また、旅行の頻度は年齢とともに自然に下がるため、生活費の範囲で対応できる場合も多いと考えられます。
前提とデータ
- Robert Shiller のS&P500データ（配当込み・1871年〜2024年）を20年の期間に区切り、開始時期を1か月ずつずらした1,604パターンで計算。金額はすべて物価上昇分を差し引いた実質値で、旅行費用も物価と同じだけ上がる前提。
- 旅行費用：観光庁「旅行・観光消費動向調査」。海外旅行はJTBの見通し。
- 各パターンの期間は重なっており、重ならない20年の期間は約7個です。
- 手数料・税金は含みません。旅行プランと金額は一例です。
- 過去の実績であり、将来の結果を約束するものではありません。