つみとり試す

取り崩しシミュレーター

貯めたお金を毎月いくらずつ使うと、何歳まで持つか。

お金が尽きる年齢
87歳
1年目に使える額
180万円
100歳までに使えた合計
4,125万円

毎月定額:使う額は一定。そのかわり相場や利回りしだいで、途中で尽きることがあります。毎年同じ利回りで増える前提で、税金・インフレは入れていません。

取り崩しシミュレーターの使い方

  1. 「取り崩しを始める年齢」と「そのときの資産」を入れます。
  2. 「運用利回り」は、取り崩し中も運用を続ける場合の利回りです。株と預金を組み合わせるのが一般的で、株8割なら5.5%前後が目安です。
  3. 「毎月定額」か「毎年定率」を選び、使う額(または割合)を決めます。

数字で見てみる

たとえば65歳で3,000万円、取り崩し中の利回りが年4%の場合、毎月定額で使える期間は次のようになります。

  • 毎月10万円:100歳になっても残る
  • 毎月12万円:100歳になっても残る
  • 毎月15万円:92歳で尽きる
  • 毎月20万円:82歳で尽きる

毎月12万円と15万円の差は3万円ですが、持つ年数は8年以上変わります。使う額が増えるほど、運用で増える分を上回る速さで残高が減るためです。

同じ3,000万円を毎年定率4%で取り崩すと、1年目は毎月10万円です。利回りと取り崩す率が同じ4%なので残高はほぼ3,000万円のまま動かず、95歳でも毎月約9.8万円を使えます。利回りが取り崩す率を下回る年は、残高も使える額も少しずつ減ります。

結果の読み方

毎月定額は、毎月の生活費が読みやすい方法です。そのかわり、相場や利回りしだいで途中で尽きることがあり、そのときは「お金が尽きる年齢」が出ます。

毎年定率は、残高に合わせて使う額が変わるので尽きにくい方法です。そのかわり、相場が悪い年は使える額が減ります。どちらも、100歳までに使えた合計を並べて比べられます。

取り崩す額を決める手順

取り崩しの額は、資産の額からではなく、毎月の生活費と年金の差から決めると迷いません。

  1. 老後の毎月の生活費を見積もる(いまの生活費から、住宅ローンや教育費など老後にはなくなる分を引く)
  2. ねんきん定期便などで、公的年金の見込み額を確かめる
  3. 生活費から年金を引いた差が、毎月取り崩す額の目安になる
  4. その額を12倍して資産で割ると、1年の取り崩し率がわかる

たとえば生活費が月25万円、年金が月18万円なら、差は月7万円で、1年では84万円です。資産が2,100万円なら取り崩し率は4%、1,400万円なら6%になります。このシミュレーターに資産と月7万円を入れると、何歳まで持つかがわかります。旅行や家の修理など、毎月ではない出費は別に見積もって、資産から先に除いておくと計算がずれにくくなります。

結果を分けるのは、取り崩しを始めた直後の数年

このシミュレーターは毎年同じ利回りで増える前提ですが、実際の相場は年によって大きく上下します。取り崩しでは、平均の利回りが同じでも、悪い年が最初に来るか後に来るかで結果が変わります。残高が減ったあとで値上がりしても、取り戻せる額が小さいためです。

1871年以降の米国株(株式100%)で、最初の資産の4%を毎年同じ実質額で取り崩した場合、30年もたなかったのは、1929〜1930年と1965〜1969年に始めたケースに集中していました。どちらも、始めた直後に大恐慌や1970年代の物価高が重なった時期です。開始時期ごとに30年もった最大の取り崩し率を計算すると、いちばん悪かった1929年9月は3.08%、すべての開始月の中央値は7.44%でした。

このため、シミュレーターの結果は「ふつうの時期」の目安と考え、悪い時期に始めた場合も確かめておくと安心です。過去の実際の値動きで試すには「過去の相場で試す」を使ってください。取り崩しの最初の数年分の生活費を預金で持っておくと、始めた直後に相場が下がっても、株を安く売らずに済みます。

定額と定率の、使える額の違い

毎年定率で取り崩すと資産は尽きませんが、相場が悪い年は使える額が減ります。1871年以降の米国株(株式100%)で定率4%を30年続けた場合、使える額がいちばん少なかった年は、最初の年を100として、中央値で78、悪いほうから10%の時期で45、いちばん悪かった時期で23でした。

年金で生活費の大部分をまかない、取り崩しを旅行や趣味に使う人は、定率でも暮らしへの影響は小さくなります。取り崩しで生活費そのものをまかなう人は、定額を基本にして、相場が大きく下がった年だけ額を少し減らす、といった決め方をしておくと、尽きる心配と使える額の変動の両方をおさえられます。

計算のしかた

  • 毎月の初めに使う分を引き出し、残りがその月のうちに「年の利回りを月に直した率」で増えるとして、1か月ずつ計算しています。
  • 毎年定率は、毎年の初めの残高に率をかけた額を12か月に分けて使います。
  • 物価の上昇は入れていません。金額は「いまのお金の価値」で見るため、利回りも物価を差し引いた数字で入れてください。
  • 税金・手数料・公的年金は入れていません。

よくある疑問

Q. 定額と定率、どちらがいいですか?

生活費の見通しを立てやすいのは定額、資産を長持ちさせやすいのは定率です。株の残高の一定割合を売り、足りない月は預金から出す「定率+待機資金」という組み合わせもあります。過去の相場での比較は「過去の相場で試す」で確かめられます。

Q. 公的年金はどう考えればいいですか?

この計算は年金とは別です。毎月の生活費から年金の見込み額を引いた金額を、取り崩しでまかなう額の目安にしてください。年金の見込み額は、ねんきん定期便やねんきんネットで確認できます。

Q. 積み立てる時期から通して計算したいときは?

いまの年齢から積み立てて取り崩すまでを1本で計算するなら、積立+取り崩しシミュレーターが便利です。

Q. 1年に何%までなら取り崩しても大丈夫ですか?

1871年以降の米国株で、株8割・預金2割を持ち、最初の資産の一定割合を毎年同じ額で取り崩した場合、30年もったケースは、4%で98%、4.5%で92%、5%で81%となっています。4%前後が、過去の相場で長持ちした目安にあたります。

Q. 取り崩している間も、運用を続けたほうがいいですか?

すべて預金にすると、物価が上がった分だけお金の価値が目減りします。株を残すと長持ちしやすくなる一方、下がった年に売ると減りが速くなるため、生活費の数年分を預金で持ち、下がった年はそこから使う方法がよく使われます。